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2023年09月05日

【2023年最新独自調査】EC消費者意識調査レポートを無料公開。「企業独自ECサイトでの購入」が2019年より大幅に増加。購買行動の傾向からOMOの必要性が明確に

【2023年最新独自調査】EC消費者意識調査レポートを無料公開。「企業独自ECサイトでの購入」が2019年より大幅に増加。購買行動の傾向からOMOの必要性が明確に

株式会社システムインテグレータ（本社：さいたま市中央区、代表取締役社長 CEO：引屋敷智、東証スタンダード：証券コード3826）は、全国のECサイト利用者800名を対象に消費者意識調査を行い、結果をまとめたホワイトペーパーを公開しました。

調査概要

調査主体：株式会社システムインテグレータ
調査方法：インターネットリサーチ
調査対象：直近3カ月以内にECサイトを利用しており、かつ年1回以上の頻度でECサイトを利用する全国の男女800人
調査実施時期：2023年6月

調査サマリー

78.9%がモール型ECサイトで購入、企業独自ECサイトでの購入が急増

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回答者800名のうち、78.9%がAmazonや楽天といったショッピングモール型ECサイトで購入することが多いと回答しました。2019年の調査からは0.9ポイントの微減。一方で企業独自のECサイトで購入することが多いと回答した割合は、2019年の当社調査で5.3%から23.3%に急増。コロナ禍におけるデジタルシフトが要因と思われますが、実店舗と回答した割合も11.5%から31.4%に増加しました。過去3年でオムニチャネルやO2Oへの対応が進んだ影響とも考えられます。

39%がECサイトで商品の店頭在庫状況を見て来店

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回答者800名のうち、ECサイトで商品の店頭在庫状況を見て店舗に行ったことがあるのは39%。41.6%がECサイトで店頭在庫状況を見たことがなく、19.4%はECサイトで店頭在庫状況を見たことはあってもその情報をもとに店舗に行ったことはないと回答しました。

28.8%が送料に対する不満でカゴ落ち

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回答者800名のうち、28.8%が送料に不満があって購入を取りやめたと回答しました。次点は26.6%の「商品の価格に不満があった」。料金に関する理由が上位を占める結果となりました。今後は送料無料のサービスが減り、送料も上がっていくことが予想されるため、送料がかかっても利用するに値するECサイトの価値を明確にすることがさらに重要になるでしょう。

購入のきっかけになる媒体は64.8%が「Web」、次点は「店舗」

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回答者800名のうち、64.8%が「Web」をきっかけに購入することが多いと回答。月に1回以上の頻度でECサイトを利用する回答者においては特に多く70%という結果になりました。

次点は「店舗」が47.9%。コロナ禍を経てWebの影響は拡大したと思われますが、アフターコロナで店舗の影響力が戻っていくなかで今後はOMOの施策が売上向上に大きく貢献することが想像できます。

まとめ

今回は、全国のECサイト利用者800名を対象に、ECサイトや関連サービスに関する意識と傾向についてネットアンケート調査を実施しました。

当社が2019年に行ったEC消費者意識調査の結果から明確な違いも見られる項目もあり、コロナ禍を経て変化した消費者の意識に対応した施策の必要性が高まっていることがわかりました。特にOMOの促進やECサイトにおける情報・サービスの拡充は今まで以上に重要となるでしょう。

アフターコロナのデジタルシフトに対応するにあたって優先すべき施策の検討などに活用いただけるよう、このたび本調査の結果とそこから読み取れる傾向についてまとめた無料ホワイトペーパーを２本公開しました。以下のリンクからダウンロードいただけます。

調査レポート資料

2023年 EC消費者意識調査レポート【チャット・LINE・レビュー】

https://products.sint.co.jp/siws/resource/ec-consumer-survey_2023_chat-sns-reviews

■掲載コンテンツ（全14ページ）

チャット問い合わせの利用状況
LINE公式アカウントの登録状況
SNS公式アカウントのフォロー状況
購入意思決定におけるレビュー・口コミの影響

2023年 EC消費者意識調査レポート【OMO・サブスク・置き配ほか】

https://products.sint.co.jp/siws/resource/ec-consumer-survey_2023_omo-subscription-etc

■掲載コンテンツ（全19ページ）

購入チャネルの利用状況
在庫に関するサービスの利用状況
置き配サービスの利用状況
モバイルオーダーの利用状況
サブスクリプションサービスの利用状況
ECサイトのセキュリティに対する意識
SDGsの取り組みに対する意識

株式会社システムインテグレータについて

会社名：株式会社システムインテグレータ

証券コード：3826 （東証スタンダード）

所在地：埼玉県さいたま市中央区新都心11-2 ランド・アクシス・タワー32階

設立：1995年3月

代表者：代表取締役社長 CEO 引屋敷智

資本金：3億6,771万2千円

URL：https://corporate.sint.co.jp/

事業内容：

パッケージ・ソフトウェアおよびクラウドサービス（SaaS）の企画開発・販売、コンサルティング（ECソフト、ERP、開発支援ツール、プロジェクト管理ツール、プログラミングスキル判定サービスなど）
AIを使った製品・サービスの企画開発および販売、AI関連のソリューションの提供・支援およびコンサルティング

本件に関するお問い合わせ

株式会社システムインテグレータ

マーケティング部部長兼広報担当：佐藤

E-Mail：pr@sint.co.jp

※ 記載されている商品名は、各社の商標または登録商標です。

※ 本広報資料の転送・引用は、ご自由にご利用ください。

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